「商いは、小さなことから コツ（COTS）コツ（COTS） と」。電子決済マガジンは、2025年もしっかりと日本のキャッシュレス化を応援します。本年も宜しくお願い申し上げます。
年の瀬に2024年の電子決済業界を振り返ってみると、「タッチ決済乗車（券）」の話題が多かったとの印象を持つ読者が多いかもしれない。電子決済マガジンの記者もまた、あちこちで公共交通機関の新しい乗車方法にトライする機会が増えた。
2024年1月1日に発生した「令和6年能登半島地震」を受けて実施中の主な災害支援募金＆義援金リストは以下の通り。キャッシュレス決済やポイントによる寄付に対応しているものもある。（PCやタブレットの広い画面でご覧ください）
「COッTS、オラ、悟空！」電子決済マガジンは、2024年も引き続き日本のキャッシュレス化を応援し続けます。本年もよろしくお願い申し上げます。
2023年も残るところあと少し。今年もキャッシュレスな話題をたっぷりとお届けしてきた電子決済マガジンだが、とくに多く読まれた（アクセスを集めた）記事のTOP5をご紹介することでこの1年間の出来事を振り返ってみたい。
一般財団法人 運輸総合研究所（JTTRI）が2023年11月17日に開催した第91回運輸政策セミナー「どうなる？今後の交通系キャッシュレス決済 〜鉄道事業者の戦略〜」に、電子決済マガジン編集長の多田羅 政和が登壇しましたのでお知らせします。
押しても引いてもビクともしない。
「どなたさまもステーブルにお願いします。」電子決済マガジンは、2023年もまだまだ日本のキャッシュレス化を応援し続けます。本年もよろしくお願い申し上げます。
突然だが、読者の皆さんは日本の通貨の「発祥の地」をご存じだろうか？ こんな仕事をしているにも関わらず、お恥ずかしながら筆者はまったく知らなかった。まさか深い山奥の、木々が鬱蒼と生い茂った場所でこんな出会いがあるなんて！ 電子決済好きなアナタに、今年は特別な夏休みをお見舞いしたい。
日本経済新聞社が開催しているオンライン展示会「リテールテックJAPAN Online」（開催期間：2022年2月15日～3月11日）のオープニングセミナーに、電子決済マガジン編集長の多田羅 政和が登壇しています。（視聴・無料、要オンライン登録）
Zホールディングスが8月3日に発表した「2021年度第1四半期決算」から、日本国内のQR・バーコード決済市場におけるPayPayのシェアが昨年時点で68％を超えていたことがわかった（画面1）。同社が公表した2020年暦年のPayPay決済取扱高は2.8兆円で、対前年同期比で4.2倍の急成長を遂げた。
ID認証技術推進協会（JICSAP）がこの7月に公表した「ICカード生産調査」の結果、2020年度に国内で生産されたICカードの枚数が前年割れとなったことがわかった。コロナが流行るとなぜ、ICカードの新規発行ニーズが減るのか。またICカードの種類別に見た場合、増減にはどのような出来事が影響しているのか。公表されていないICカードの利用分野別内訳に想像を膨らませつつ、仮説を立てて検証する。
5月〜6月といえば税金の季節。待ち遠しいことはまったくないものの、また1年が過ぎ去ったことをしっかりと思い出させてくれる年中行事ともいえる。そして、「今年はどの電子決済で納付しようか」と思いを巡らせる時期でもある。われわれが知りたいのは自分が納付に使おうとしているクレジットカードのポイント還元と手数料額を相殺した結果、どれだけ得をするのか（あるいは損をするのか）であって、もう少しだけ面倒な計算が残る。そこで本誌では、これらを一度の条件入力だけで自動計算して表示するツールを用意してみた。
電子決済マガジンは2021年も日本のキャッシュレス化を応援し続けます。本年もよろしくお願い申し上げます。2021年 元旦
最近、国際決済ブランドの提供する非接触IC型の決済サービスで「タッチ決済（コンタクトレス決済）」なる言葉が使われ始めた。海外では“Contactless Payments”と記載される地域が多いが、日本ではもともと非接触IC技術の「FeliCa」を用いたサービスがよく利用されてきたこともあって、現場となるお店や利用者にはいささかの混乱が生じている。この記事は、現場にとって便利なキャッシュレス環境の実現を目的として、日本国内で使われているこれらの非接触IC型決済について、全部まとめて「タッチ決済（Contactless Payments）」と総称することを提言するものである。
