新型コロナウイルスの感染を防止しながら、日常生活を取り戻していくための「新しい生活様式（ニューノーマル）」の中で「非接触」という言葉に注目が集まっている。非接触は英語では「コンタクトレス」と発声されるが、そもそもの言葉の由来となったと思われる「非接触型ICカード」の成り立ちをたどってみると、「接触（コンタクト）しない（レス）」＝「非接触（コンタクトレス）」といった単純なものではないことがわかってくる。鍵を握るのは、「コンタクト」とは何か？ という設問である。
世界中で猛威を振るう新型コロナウイルス感染症は、流通小売業と密接な関係にある電子決済業界にも甚大な影響を及ぼしている。厳しい外出制限が敷かれる中、限られた時間の中で日常生活品の買い出しに訪れるヨーロッパの市民の間では、非衛生的な現金の手渡しを敬遠することはもちろん、暗証番号（PIN）の入力や署名（サイン）のために、決済端末やペン、レシートなどに触れる必要のない「コンタクトレス決済（非接触IC決済）」を選んで利用する人たちが増えているという。電子決済と衛生を取り巻く状況について考察する。
新年、明けましておめでとうございます。電子決済マガジンは2020年も日本のキャッシュレス化を応援します。本年もよろしくお願い申し上げます。
「OMO」「DLT」などなど、毎日のように新しい言葉が生まれては消えていくIT業界。それと地続きの電子決済業界でも新しい言葉に出会うことは珍しくないが、「明らかに意味がわかるのに、意味がわからない」言葉に出会う機会はそんなに多くない。筆者が出会った「Faceレス」について、言葉の意味を探る旅に出てみよう。
LINE Payは6月27日、千葉県浦安市の舞浜アンフィシアターにて開催した事業戦略発表会「LINE CONFERENCE 2019」の中で、LINE Payに関連するいくつかの発表を行った。すでにアナウンスされていたVisaブランドの提携クレジットカードの発行元がオリエントコーポレーション（オリコ）であること、コード決済の加盟店アライアンスに「d払い」のNTTドコモが加わることなど、いくつかのサプライズも含まれていたが、筆者にはやや肩透かしの印象に映った。そこで本稿では、発表会のレポートに加えて、筆者なりの疑問点や分析も交えつつ、少し大胆にLINE Payの今後の展開を予想してみたい。
日本経済新聞社『リテールテックJAPAN』ウェブサイトのリレーコラム（電子決済・ICカード国際情報局）が更新されましたので、ご紹介します。今回は電子決済研究所・代表取締役社長の多田羅 政和が執筆いたしました。
日本経済新聞社『リテールテックJAPAN』ウェブサイトのリレーコラム（電子決済・ICカード国際情報局）が更新されましたので、ご紹介します。今回は山本国際コンサルタンツ・代表の山本 正行が執筆いたしました。
来週3月5日（火）より東京ビッグサイトで開幕する「リテールテックJAPAN 2019」。そのうち、3月6日（水）・7日（木）・8日（金）の3日間は当社企画協力によるパネルディスカッション企画『電子決済ｰNext』（主催：日本経済新聞社ほか／企画協力：電子決済研究所／山本国際コンサルタンツ）が今年も開催されます。
日本経済新聞社『リテールテックJAPAN』ウェブサイトのリレーコラム（電子決済・ICカード国際情報局）が更新されましたので、ご紹介します。今回は電子決済研究所・代表取締役社長の多田羅 政和が執筆いたしました
新年、明けましておめでとうございます。電子決済マガジンは2019年も日本のキャッシュレス化を応援します。本年もよろしくお願い申し上げます。
日本経済新聞社『リテールテックJAPAN』ウェブサイトのリレーコラム（電子決済・ICカード国際情報局）が更新されましたので、ご紹介します。今回は山本国際コンサルタンツ・代表の山本 正行が執筆いたしました。
日本経済新聞社『リテールテックJAPAN』ウェブサイトのリレーコラム（電子決済・ICカード国際情報局）が更新されましたので、ご紹介します。今回は電子決済研究所・代表取締役社長の多田羅 政和が執筆いたしました。
日本経済新聞社『リテールテックJAPAN』ウェブサイトのリレーコラム（電子決済・ICカード国際情報局）が更新されましたので、ご紹介します。今回は山本国際コンサルタンツ・代表の山本 正行が執筆いたしました。
この7月末、スマートフォンなどのモバイル端末からNFC（TypeA/B）対応の非接触IC決済「Visa payWave」（現在は「Visaのタッチ決済」に改称）が利用できるサービス、「モバイルVisa payWave」が日本国内では相次いで終了することが明らかになった。モバイルNFCは死んだのか？ QRコード決済に負けたのか？ そんなセンセーショナルな想像をする前に、このニュースの意味をおさらいしておく必要がありそうだ。
日本国内でもVisa、Mastercard、JCBなど国際決済ブランドロゴの付いたデビットカードやプリペイドカードが急増中であるにも関わらず、それらを支払いに使おうとする際、現場の混乱を未然に防ごうと、店員には「クレジットカード・1回払いで」などと申告することがカード発行会社によって推奨される風潮がある。この記事は、健全なキャッシュレス環境の実現を目的として、事実と異なるこの申告方法を取りやめ、消費者は店員に対して「カード払いで」、もしくは「○○（国際決済ブランドの名称）で」と申告する方式を推奨するものである。