新年、明けましておめでとうございます。電子決済マガジンは2020年も日本のキャッシュレス化を応援します。本年もよろしくお願い申し上げます。
「OMO」「DLT」などなど、毎日のように新しい言葉が生まれては消えていくIT業界。それと地続きの電子決済業界でも新しい言葉に出会うことは珍しくないが、「明らかに意味がわかるのに、意味がわからない」言葉に出会う機会はそんなに多くない。筆者が出会った「Faceレス」について、言葉の意味を探る旅に出てみよう。
LINE Payは6月27日、千葉県浦安市の舞浜アンフィシアターにて開催した事業戦略発表会「LINE CONFERENCE 2019」の中で、LINE Payに関連するいくつかの発表を行った。すでにアナウンスされていたVisaブランドの提携クレジットカードの発行元がオリエントコーポレーション（オリコ）であること、コード決済の加盟店アライアンスに「d払い」のNTTドコモが加わることなど、いくつかのサプライズも含まれていたが、筆者にはやや肩透かしの印象に映った。そこで本稿では、発表会のレポートに加えて、筆者なりの疑問点や分析も交えつつ、少し大胆にLINE Payの今後の展開を予想してみたい。
日本経済新聞社『リテールテックJAPAN』ウェブサイトのリレーコラム（電子決済・ICカード国際情報局）が更新されましたので、ご紹介します。今回は電子決済研究所・代表取締役社長の多田羅 政和が執筆いたしました。
日本経済新聞社『リテールテックJAPAN』ウェブサイトのリレーコラム（電子決済・ICカード国際情報局）が更新されましたので、ご紹介します。今回は山本国際コンサルタンツ・代表の山本 正行が執筆いたしました。
来週3月5日（火）より東京ビッグサイトで開幕する「リテールテックJAPAN 2019」。そのうち、3月6日（水）・7日（木）・8日（金）の3日間は当社企画協力によるパネルディスカッション企画『電子決済ｰNext』（主催：日本経済新聞社ほか／企画協力：電子決済研究所／山本国際コンサルタンツ）が今年も開催されます。
日本経済新聞社『リテールテックJAPAN』ウェブサイトのリレーコラム（電子決済・ICカード国際情報局）が更新されましたので、ご紹介します。今回は電子決済研究所・代表取締役社長の多田羅 政和が執筆いたしました
新年、明けましておめでとうございます。電子決済マガジンは2019年も日本のキャッシュレス化を応援します。本年もよろしくお願い申し上げます。
日本経済新聞社『リテールテックJAPAN』ウェブサイトのリレーコラム（電子決済・ICカード国際情報局）が更新されましたので、ご紹介します。今回は山本国際コンサルタンツ・代表の山本 正行が執筆いたしました。
日本経済新聞社『リテールテックJAPAN』ウェブサイトのリレーコラム（電子決済・ICカード国際情報局）が更新されましたので、ご紹介します。今回は電子決済研究所・代表取締役社長の多田羅 政和が執筆いたしました。
日本経済新聞社『リテールテックJAPAN』ウェブサイトのリレーコラム（電子決済・ICカード国際情報局）が更新されましたので、ご紹介します。今回は山本国際コンサルタンツ・代表の山本 正行が執筆いたしました。
この7月末、スマートフォンなどのモバイル端末からNFC（TypeA/B）対応の非接触IC決済「Visa payWave」（現在は「Visaのタッチ決済」に改称）が利用できるサービス、「モバイルVisa payWave」が日本国内では相次いで終了することが明らかになった。モバイルNFCは死んだのか？ QRコード決済に負けたのか？ そんなセンセーショナルな想像をする前に、このニュースの意味をおさらいしておく必要がありそうだ。
日本国内でもVisa、Mastercard、JCBなど国際決済ブランドロゴの付いたデビットカードやプリペイドカードが急増中であるにも関わらず、それらを支払いに使おうとする際、現場の混乱を未然に防ごうと、店員には「クレジットカード・1回払いで」などと申告することがカード発行会社によって推奨される風潮がある。この記事は、健全なキャッシュレス環境の実現を目的として、事実と異なるこの申告方法を取りやめ、消費者は店員に対して「カード払いで」、もしくは「○○（国際決済ブランドの名称）で」と申告する方式を推奨するものである。
経済産業省（商務・サービスグループ 消費・流通政策課）は4月11日、全73ページの大作「キャッシュレス・ビジョン」（＊）を公表した。業界関係者は一字一句必読の文書だが、かなり長めでもあるので、筆者なりに表現を噛み砕き、短時間で頭に入れられるように要点をまとめてみた。
日本経済新聞社『リテールテックJAPAN』ウェブサイトのリレーコラム（電子決済・ICカード国際情報局）が更新されましたので、ご紹介します。