旅行業大手のジェイティービー(JTB)は、7月23日よりスマートフォン専用の電子チケットサービス「PassMe(パスミー)」の運用を開始した。サービス提供に当たってJTBはPayPal Pte. Ltd.(本社・シンガポール)とパートナーシップを結び、PayPal決済への対応や認証情報連携などを実装している。[2015-07-24]
Author 多田羅 政和 / Masakazu Tatara
MasterCardは、「MasterCard」マークの付いた全カードの保有者を対象に、クラフトビール製造工程見学や、手筒花火を間近で観覧するなどの“体験型”を中心としたさまざまなパッケージプランを用意する「Priceless Japan(プライスレス・ジャパン)」プログラムを7月9日から提供開始した。[2015-07-08]
日本経済新聞社『リテールテックJAPAN』ウェブサイトのリレーコラム連載(電子決済・ICカード国際情報局)が更新されましたので、お知らせします。連載第38回目のテーマは「『NFCカンファレンス 2015』を終えて 〜3日間のパネルディスカッションを振り返る 」(提供・山本国際コンサルタンツ)です。[2015-03-17]
日本経済新聞社『リテールテックJAPAN』ウェブサイトのリレーコラム連載(電子決済・ICカード国際情報局)が更新されましたので、お知らせします。連載第37回目のテーマは「いま「カード+α(プラスアルファ)」が面白い 技術進化が迫る次世代カードの姿とは? 」。お楽しみください。[2015-03-04]
12月15日、楽天とビザ・ワールドワイド・ジャパン(以下、ビザ)は共同で記者説明会を開催し、「楽天スマートペイ」のサービス内容について発表した。従来の磁気ストライプ方式カードに加えて、接触型ICカード(EMV)の読み取りに対応し、PIN入力での本人確認が可能に。国内のモバイルPOS(以下、mPOS)ではまだ珍しいICチップ取引対応機種を先行導入し、取扱加盟店のシェア拡大を目指す。
日本経済新聞社『リテールテックJAPAN』ウェブサイトのリレーコラム連載(電子決済・ICカード国際情報局)が更新されましたので、お知らせします。連載第36回目のテーマは決済カードのEMV化はNFC普及の追い風となるか?(提供・山本国際コンサルタンツ)。[2015-01-22]
日本経済新聞社『リテールテックJAPAN』ウェブサイトのリレーコラム連載(電子決済・ICカード国際情報局)が更新されましたので、お知らせします。連載第35回目のテーマは「2020年、世界は『ハイパーコネクテッドワールド』になる」〜CARTES 2014基調講演レポートです。[2014-12-17]
日本経済新聞社『NFC & Smart WORLD』ウェブサイトのリレーコラム連載(電子決済・ICカード国際情報局)が更新されましたので、お知らせします。連載第34回目のテーマはついにロンドンにもコンタクトレスの時代が到来! です。[2014-11-26]
日本経済新聞社『NFC & Smart WORLD』ウェブサイトのリレーコラム連載(電子決済・ICカード国際情報局)が更新されましたので、お知らせします。連載第33回目のテーマは「アップルペイの何がそんなにスゴイのか」です。
[2014-10-15]
日本経済新聞社『NFC & Smart WORLD』ウェブサイトのリレーコラム連載(電子決済・ICカード国際情報局)が更新されましたので、お知らせします。連載第32回目のテーマは「NFCカンファレンス(2014)を終えて」です。
[2014-04-09]
日本経済新聞社『NFC & Smart WORLD』ウェブサイトのリレーコラム連載(電子決済・ICカード国際情報局)が更新されましたので、お知らせします。NFC & Smart WORLDを目前に控えた今回は、あらためてNFCの背景を振り返りながら、状況や今後の方向性あらためてNFCの背景を振り返りながら、状況や今後の方向性を論じています。
日本経済新聞社『NFC & Smart WORLD』ウェブサイトのリレーコラム連載(電子決済・ICカード国際情報局)が更新されましたので、お知らせします。連載第27回目のテーマは2014年、NFCの世界に「HCE」がやってくる!。今回はNFC関連の最新キーワードをご紹介します。
日本経済新聞社『NFC & Smart WORLD』ウェブサイトのリレーコラム連載、第27回目のテーマは 「CARTES 2013の会場を席巻、いま話題の「mPOS」って?」先月のロンドン事情報告に続き、欧州視察報告の第2弾となります。
六本木ヒルズとMasterCardは11月30日(土)〜12月25日(水)の期間、六本木ヒルズで開催される「クリスマスマーケット2013」において、東日本大震災遺児を支援するためのチャリティプログラムを実施している。